里帰り出産の出産準備
早めに出産する病院を決める

ママが里帰り出産をすると決めたら、まずは分娩をする病院を決めなければなりません。まずは電話などで里帰り出産をしたい旨を伝えて分娩予約をします。
病院によっては電話だけで済むところもありますが、一度健診を受けないと分娩予約ができない病院もありますので、行って健診を受けなくてはいけないかの確認をして下さい。
妊娠20週までに予約をするのが一般的と言われていますが、病院によっては人気があって早めに予約をしなければ分娩予約をとれないところもあります。
そこで、里帰り出産を検討しているママは、妊娠が分かった時からパパや家族と相談をし、病院に問い合わせをして里帰り出産をするかどうかを決めなければなりません。
通っている病院に里帰り出産する事を伝え、紹介状を書いてもらう
里帰り出産をすることを決めて出産する病院を決めたら、今診てもらっている病院に里帰り出産をする旨を伝える必要があります。
出産を希望する病院の中には、分娩予約をするために1回は診察を受けないといけない病院もあります。
診察はつわりが落ち着いてくる妊娠12週以降に行くのが良いとされているため、早めに今の病院で紹介状を書いてもらいましょう。紹介状は、無料で書いてくれる病院もありますが有料の場合が多いです。
里帰りの時期を決める
予約の際産院から説明があると思いますが、予約した産院でいきなり出産をすることはできません。臨月より前の月に帰省し、経過診察してもらう必要があります。
では、いつ里帰りをするのがよいでしょうか?里帰り出産を経験された方の平均的な里帰りのタイミングは妊娠9ヶ月(妊娠32週~35週)前後になります。
旦那さんの生活面を支えられる8ヶ月頃まで自宅にいて、飛行機などに搭乗を断れてしまう前の9ヶ月目に移動するという方が多いようです。
自宅に帰宅する時期を決める
出産して1ヶ月後には赤ちゃんの1ヶ月健診が終わり、外出ができるようになります。そこで出産後1ヶ月を目途に帰宅をする方が多いです。長くても2、3ヶ月後には帰宅をする方がほとんどです。
あまり長く里帰りをしてしまうと、パパと赤ちゃんが長い間離れてしまうこととなります。また実家のお母さんの疲れもたまってしまいます。
そこで、事前に大体の里帰り終了時期を家族と相談して決めておくことも大切です。
里帰り出産する際の荷造り
里帰りをする時期は妊娠9ヶ月前後で、かなりお腹が大きく移動も大変な時期になります。そこで、移動する時に持って行く荷物は最小限にしましょう。
入院の準備やベビー用品などは早めに買い、実家に送っておきましょう。最近ではネットでほとんどのものを購入できるので便利ですよ。
また、実家のまわりのお店を事前に調べておけば、消耗品は帰省先で購入することができます。
里帰り出産の手続き
健康保険証
出産後、いつ子どもが病院にかかってもいいように、また他の手続きでも必要になるため出産後なるべく早くに健康保険証の手続きをしましょう。
保険証の手続きについては、子どもが両親のどちらかの扶養に入るため、扶養する側の勤務先に健康保険を申請します。
国民健康保険を使っている人の場合は、住民票のある市区町村に赤ちゃんの1ヶ月検診より前に申請してください。
1ヶ月健診は自費となるので赤ちゃんの健康保険証は必要ないのですが、健診で何かが見つかった時に必要となり、1ヶ月健診でも持っていかないといけないことがありますので早めに申請してくださいね。
児童手当金
児童手当金は出生後15日以内に申請しないともらえない期間がでてしまいます。損をしないためにも早めに申請してください。
住民票のある自治体の役所での手続きが必要となり、家族の中で年収が多い人が申請することとなるので、パパに手続きしてもらいましょう。
【申請に必要なもの】
・届出人の印鑑
・申請する人の健康保険証
・申請する人の銀行口座
場合によっては所得証明書などが必要な場合がありますので、お住まいの自治体の役所で確認をしてくださいね。
乳幼児医療費助成金
乳幼児医療費助成金とは赤ちゃんの医療費を助成してもらえる制度で、こちらも住民票がある自治体の役所での手続きが必要となります。
【必要なもの】
・届出人の印鑑
・出生届出済証明が記入された母子手帳
・赤ちゃんの健康保険証
・申請する人の銀行口座
こちらも所得制限がありますので、お住まいの自治体の役所で事前に確認をしてから申請してください。
出産育児一時金
出産育児一時金とは、出産の際に子ども1人に対して42万円が加入している健康保険から支給される制度です。
最近では直接支払制度といって加入している健康保険から直接病院に支払うという制度があります。直接支払制度の手続きを事前に病院にてしている場合には出産後の手続きは必要ありません。退院する際に実際にかかった費用から42万円引いた額のみ請求があります。
直接支払制度を導入していない病院で出産した場合は、退院する際に一旦出産費用を支払った後に申請をします。加入している健康保険へ申請をしてください。
出産手当金・育児休業給付金
出産手当金、育児休業給付金は働いているママがする手続きとなります。
出産した出産予定日を含む42日間、出産日の翌日から56日間の出産の前後のお休みを「産休」、産休が終わった生後57日から赤ちゃんが1歳になるまでの期間のお休みを「育休」といいます。
働いているママは産休中給料の2/3が健康保険から支給される「出産手当金」、育休中給料の1/2が雇用保険から支給される「育児休業給付金」を申請する必要があります。
両方とも手続きの際には病院の出生証明が必要となります。事前に会社で申請書を入手しておけば、退院する時までに申請書に証明をもらうことができ、後日改めて病院に証明をもらいに行くことなくスムーズに手続きができます。
妊婦健康診査費用助成金の申請
母子手帳を受け取った際にもらった妊婦健康診査費用助成のチケットは里帰り先では使うことができないため、自費で健診を受けなくてはなりません。
自治体によっては里帰り先で支払った健診の費用のうち一部を返金してくれる事がありますので、事前にお住まいの自治体役所で調べておきましょう。
【必要なもの】
・未使用の助成券
・領収書の原本
・母子手帳
・申請する人の口座
・印鑑
こちらも、自治体によっては必要なものが変わってきますのでご確認くださいね。
里帰り出産のメリットは?
出産費用が安くなる?
出産費用は実は都道府県によってや産院のタイプによって費用が異なります。通常里帰り出産先が都市周辺以外ならば出産費用が安く抑えられる可能性があります。
九州や北海道などの出産費用と東京周辺での出産費用では10万以上の差がつく場合もあります。
里帰り出産のデメリットは?
お産後の手続きが大変
生まれてきた赤ちゃんのための手続きは2週間ほどで完了しなくてはならないため、パパもしくはご家族の方に手続きに行ってもらう必要があります。
赤ちゃんの手続きは住民票がある場所でしなくてはいけないものもあるため、実家でできる手続きには限界があります。お産後2週間の間は実家と自分たちの居住先の役所などを回るなどパパが大変になってしまう可能性があります。
まとめ
里帰り出産では通常の準備や手続きに加えてやらないといけないことも多いです。妊娠してからすぐに準備をし、出産後の手続きを把握して行動するとスムーズですよ。
今回の記事を参考にご家族と分担などを決めて安心して里帰り出産にのぞんでくださいね。
・表示価格は、改正前の消費税率で掲載されている場合があります。ご了承ください。